【速報】2022年4月20日、DiDiFoodは日本からの撤退を発表しました！！
DiDi Food（ディディフード）は、2022年5月25日（水）がサービス提供の最終日となります。
バッグのデポジットを返却してもらうには、5月27日（金）までにバッグを送付する必要があります。お忘れなきようお願いします。
コンテンツ
- 【速報】2022年4月20日、DiDiFoodは日本からの撤退を発表しました！！
- DiDi Foodからのメッセージ
- 各社の動き
- 出前館が超熱いキャンペーンをはじめました。
- DiDi Food 日本市場撤退前の予兆
- DiDiFoodの母体である中国の滴滴出行の2021年12月決算は、最終損益が約1兆円でした。
- DiDi Foodの日本事業を買収する企業
- 配達員はどうなるの？
- 配達員の紹介コード一覧
- タダメシクーポン
- タダ乗りクーポン
DiDi Foodからのメッセージ
各社の動き
- 2021年4月、FOODNEKOはfoodpandaに吸収される形で撤退。
- 2021年11月、DoorDash（ドアダッシュ）がフィンランド大手のWolt（ウォルト）の買収を発表。
- 2021年12月、foodpandaが日本市場からの撤退を発表、2022年1月31日に撤退。
- 2022年2月18日、X TABLE（東京の一部エリアで展開していたフードデリバリーサービス）も2022年2月18日に撤退をします。
- Chompy（東京）もフードデリバリーを縮小し、アプリ提供会社への転換を表明。
出前館が超熱いキャンペーンをはじめました。
DiDi Food 日本市場撤退前の予兆
DiDi Food 公式Twitterがわざわざ噂を否定するツイートをしていました。
広報、何やら良からぬ噂を聞きまして…
— DiDi Food for 配達パートナー (@didifoodjpDP) January 20, 2022
DiDi Food、撤退しないです😭😭😭ﾅｷ
（静岡でのサービスが始まったばかりですﾖ!!撤退しませんﾖ!!）
DiDi Food パートナーハブの相次ぐ閉鎖
公式のTwitterでは静岡が始まったばかりだし撤退しませんといいながら、DiDi Foodは相次いでパートナーハブを閉鎖しています（オンラインハブで十分と判断されただけかもしれませんが...）。
閉鎖の理由は「様々な方の利便性の向上」とのことですが、利便性を向上させるのであればパートナーハブを増やすべきとも考えられるので、ちょっとひっかかるものがありましたね。
休業対象となるパートナーハブは、神戸、仙台、広島、京都である旨のメールが、2022年1月18日に配達パートナー向けにDiDiFoodより届きました。
仙台ハブは明日が最終営業日となっております。
— DiDi Food for 配達パートナー (@didifoodjpDP) January 27, 2022
何卒よろしくお願い申し上げます🙇♀️ https://t.co/fr3aOGHBPM
DiDi Food パートナー紹介キャンペーンの全停止
いままでのDiDi Foodは、新規エリアがオープンするときは大々的に紹介キャンペーンを展開してきました。
しかし、2022年1月19日の静岡のローンチに関しては、2022年に入ってからパタリと紹介キャンペーンをストップしていました。
2021年12月までは、他の全エリアで紹介キャンペーンが開催されておりましたが、これらも同時にストップされました。
配達員募集に関して予算が取れていなかったのでしょう。
DiDi Food パートナー募集アフィリエイトの停止又は減額
2022年1月になってから、配達パートナー募集のアフィリエイトが停止（D＆M）又は減額（アクセストレード）となっていました。
こちらも配達員募集に関する予算が削減されたものと推定されます。
出前館の大々的な広告キャンペーンや配達員への高額インセンティブを受けて、シェア争いをあきらめてしまったように見受けられます。
DiDi Food 利用者のお友達紹介キャンペーン終了
2022年4月21日より、注文者用の紹介キャンペーンも終了となりました。
DiDiFoodの母体である中国の滴滴出行の2021年12月決算は、最終損益が約1兆円でした。
中国の配車アプリ最大手である滴滴出行（ディディ）が2022年4月16日に発表した2021年12月期決算の最終損益は、500億元（約1兆円）の大赤字でした。
中国当局の規制強化などで運営コストが増加したことが主な原因とみられています。
また、米ニューヨーク証券取引所における上場廃止に向けた臨時株主総会が5月に開かれます。
売上高は、中国事業が20%増の1605億元に増えたことなどから、23%増の1738億元となりました。主力の個人向けの配車サービス以外にも、デリバリーや物流、金融サービスなど事業領域の拡大も寄与しました。
また、国際事業も55%増の36億元でした。
なお、業績不振などから2022年3月にロシアから撤退する方針でしたが、インターネット上で批判などが相次ぎ、事業の継続を決めました。
滴滴(ディディ)は2021年6月末に米ニューヨーク証券取引所（NYSE）に上場しましたが、米中両国が対立する中、走行や利用者のデータ流出を警戒する中国当局が国家安全上の理由で同社の調査を実施しました。
中国政府がデータ統制を強化するなかで中国では2022年4月現在もアプリの新規のダウンロードが利用できない状況が続いています。
中国では「ギグワーカー」の権利保護を求める行政指導も行っていることから、データ管理や運転手らに要するコストが拡大したことが収益の悪化につながっているとみられています。
以上のような予兆があり、DiDi Food は日本市場の撤退に至りました。
DiDi Foodの日本事業を買収する企業
通常のM &Aでは、仲介会社を通じて、譲渡対象事業に関する基本情報を「買い手候補企業」に渡して、「買い手候補企業」との質疑を交わしたうえで、選抜された買い手候補企業と『基本合意契約』を締結します。
その後、買い手候補が売買の対象となる事業をデューディリジェンス（法務、財務、事業の詳細調査）した後、『最終合意契約』を締結します。
DiDi Foodが事業売却をするのであれば、自社の投資家を納得させる必要があるため、この手続きで一番高い金額を提示した買い手に「日本事業」を売却するのが通常です。
■購入者がいる場合
仮にDiDi Foodの日本事業が売りに出されて、その購入希望者が複数社現れた場合、通常は、DiDi Foodの日本事業を購入することで一番高い相乗効果が得られる企業が、一番高くDiDi Foodの日本事業を評価（バリュエーション）できます。
一番高い金額を払える合理的な理由（バリュエーション結果）を持つ企業が、DiDi Foodの日本事業を購入することになるでしょう。
なお、合理的な理由なく高い金額で購入してしまうと、自社の投資家に責められますので、「買い手企業の経営者」は、デューディリジェンス及びバリュエーションに基づく合理的な金額でしか事業を購入することができません。
■購入者がいない場合
フードデリバリーの価値は、大きく、①利用者、②配達員、③加盟店、④運営、⑤アプリ、⑥ブランド の６つに分解できますが、（既に持っているなどして）これらの価値が見出されない場合、DiDi Foodの購入者が現れないといった事態もあり得ます。
実際DiDi Food が撤退となった場合、将来のシェア争いで勝てない見込みであると予測されることから、事業買収による十分なシナジー効果を見出せる企業が少ないと思われます。
■有力な購入者候補
かかる中、DiDi Foodの日本事業の購入先を想像するとき、具体的には以下のような企業が有力候補となるのではないでしょうか。
-
出前館（日本市場2トップの一角、LINE、PayPay、ヤフーを擁するＺホールディングスの傘下）※
-
DoorDash（米国市場1、2021年にWolt買収を発表）※
- Uber Eats （日本市場2トップの一角。圧倒的知名度。出前館とシェア争い）※
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Just Eat Takeaway（JET）（世界20か国以上に展開。米国のグラブハブを傘下に持つ）
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menu（日本市場3位、KDDI傘下）
-
JOKR（ジョーカー）（世界の15都市に展開する米国のクイックコマース企業。JOKRの創業者はフードパンダの創業者）
※ ソフトバンクグループ（ＳＢＧ）に関連した資本が入っています。
※ DiDiフードジャパンは、2018年に中国企業の滴滴出行（ディディチューシン）とソフトバンクが合弁作ったDiDiモビリティジャパンが母体となっています。
以下、それぞれの企業について考察していきます。
１．出前館
2021年12月現在、出前館の親会社は、Zホールディングス（旧LINE）となっています。
Zホールディングスの親会社である「Aホールディングス」の株は、「ソフトバンク」と「NAVER」が50％ずつ持っています。
下記の出資相関図をよくみると、Z ホールディングス（旧 LINE株式会社）が色々な子会社を持っているので、これらとの業務提携により、他社にマネできない幅広いサービスの展開が期待されますね。2022年1月26日に都内でYahoo!マートをローンチしました。
配達員の仕事も色々増えそうです。現在の日本のフーデリプラットフォームの中では将来性No.1と考えていいでしょう。
Uber Eats Japanと日本市場シェア争いをしている出前館としては、DiDi Foodを購入すれば、日本市場シェアNo.1の地位が確立しそうですので、DiDi Foodを購入する価値（シナジー）は他社よりも高いと思われます。
また、DiDi FoodがUber Eats に吸収されUber Eats が単独首位になってしまうのを阻止するため、また、Wolt（ウォルト）を擁するドアダッシュの拡大を防ぐためにも、DiDi Foodを購入したいと思っているかもしれません。
但し、出前館は、DiDi Foodの加盟店、利用者、配達員をわざわざ受け継がなくても、勝手に切り替えてもらえる可能性が高いです。
例えば、利用者は既に重複している可能性が高く、また配達員であれば出前館の今の報酬を維持して、アプリをUber Eats レベルまで使いやすくすれば、多くの旧DiDi Foodライダーは出前館に移行してくると思われます。
- Zホールディングスグループ（LINE、ヤフー、PayPayなどの兄弟会社）
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２．Door Dash（ドアダッシュ）
米国No.1のフードデリバリープラットフォーマーであるDoor Dash（ドアダッシュ）は、ソフトバンクグループが運用するソフトバンク・ビジョン・ファンド（SVFと呼ばれています。）の投資先としても有名です。
2021年12月現在、SVFが第２位の大株主で11%弱を保有しており、筆頭株主はベンチャーキャピタルの「セコイア・キャピタル」となっています。
Door Dash（ドアダッシュ）は、米国とカナダ、オーストラリアを地盤としており、2021年6月には4カ国目の市場として日本にも進出し、2021年Wolt（ウォルト）の買収を発表しました。
直近でWolt（ウォルト）買収の実績があるので、DiDi Foodを買収する企業としての期待値は高めです。
Door Dash（ドアダッシュ）がDiDi Foodの日本事業を買収する場合は、既に日本での認知度の高い『Woltブランド』に統一して、加盟店、配達員、利用者を引き継ぐか、福岡や大阪など既にDiDi Foodの認知度の高い地域は、DiDi Foodのブランドで存続させる可能性も高いです。
Wolt（ウォルト）
Wolt（ウォルト）は、欧州を地盤としつつ日本にも展開しており、日本市場では親会社であるDoor Dash（ドアダッシュ）よりも先行しています。
日本のWolt（ウォルト）の特徴は、おもてなしを最優先したサービスです。
配達員との提携基準も業界一厳しく、Wolt配達員になりたくてもならない人が大勢います。
また、加盟店の選抜も厳しく、『相対的にやや高いけど美味しいお店』がたくさんあります。
Wolt（ウォルト）だけに登録している人気店がとても多いのも特徴です。
Wolt（ウォルト）はサポートスタッフの質も日本No.1です。Uber Eats やmenu などライバル他社が機械的なコピペメッセージ対応であるのに対し、Wolt サポートは優秀なスタッフが丁寧に個別に対応してくれます。
一度でも接した人はファンになる。そんなホスピタリティがWolt（ウォルト）の特徴です。
Door Dash による買収が発表されましたが、日本における事業はWolt ブランドで継続される模様です。
上記の通り、DiDi Foodの日本法人を買収して、Wolt（ウォルト）ブランドで統一する場合、Door Dash（ドアダッシュ）ではなく、Wolt（ウォルト）がfoodpandaの日本法人を購入する可能性もあると思います。
３．Just Eat Takeaway（JET）
1999年、オランダ・トゥウェンテ大学で情報工学を専攻していた21歳のイッツ・グルーン（Jitse Groen）は、家族と共に誕生日を祝うためにピザを注文したものの、仮住所への宅配を拒否されました。
グルーンは、この経験から、オンライン上に飲食店を登録するデリバリー事業のアイデアを得て、翌2000年にウェブサイトThuisbezorgd.nlを開設したといわれています。
2009年にモバイルアプリでのサービスを提供開始し、2011年に社名をTakeaway.comと改称しました。
2012年1月にベンチャーキャピタルから1,300万ユーロを調達し、2014年4月にドイツの同業LieferandoやポーランドのPyszne.plを買収したことで注目を集めました。
2016年9月に株式公開し、2018年にルーマニア・ブルガリア・イスラエルの同業を買収、2018年12月にはデリバリーヒーローのドイツ事業を買収しました。
イギリス・ロンドンを拠点とし、南北アメリカ及びオセアニアにもグループ企業を持つ同業のジャストイート（Just Eat）の買収を2019年8月に発表、翌年4月に買収が完了し、社名はJust Eat Takeaway.com（ ジャストイート・テイクアウェイドットコム（JET））となりました。
さらに2021年6月、アメリカ合衆国の同業グラブハブの買収を完了し、世界2位のフードデリバリー企業に成長しました。
JETは買収を繰り返して成長してきているため、アジアへの進出をするのであれば、既存のブランドを買収し、そのブランドを活かして運営する可能性が高いです。
DiDi Foodは日本における市場シェアが小さいので、市場シェア上位3位に食い込むには、DiDi Foodだけでは少し足りないかもしれません。
JETは、どうせ購入するならUber Eats Japanも購入し、日本市場シェアNo.1になりたいと思っているのではないでしょうか。
なお、世界1位は中国の美団（メイチュアン）といわれています。
Just Eat Takeaway.comの関連企業
- Thuisbezorgd.nl（オランダ）
- Takeaway.com（ベルギー・ルクセンブルク・ポルトガル・ルーマニア・ブルガリア）
- Lieferando（ドイツ・オーストリア）
- Pyszne.pl（ポーランド）
- 10bis（イスラエル）
- JUST EAT（イギリス・アイルランド・フランス・イタリア・スペイン・スイス〔EAT.chからリブランド〕・デンマーク・ノルウェー）
- Menulog（オーストラリア・ニュージーランド）
- SkipTheDishes（カナダ）
- グラブハブ（アメリカ）
- Bistro.sk（スロバキア）
- iFood（ブラジル、コロンビア）※業務提携
４．Uber Eats
Uber Eats （ウーバーイーツ）は、ウーバー・テクノロジーズ（Uber）が2014年に立ち上げたアメリカのオンラインフード注文・配達プラットフォームで、カリフォルニア州サンフランシスコに拠点があります。
ウーバー•テクノロジーズ(Uber)の筆頭株主は孫正義氏率いるソフトバンクグループです。
2021年9月30日時点で、Uber Eatsのサービスエリアは日本全国、全47都道府県にわたります。
DiDi Food日本事業の展開エリアは、既にUber Eats が展開済みの地域なので、Uber Japanの目にはそれほど魅力的には映らないでしょう。
ただし、一旦DiDi Foodを吸収してUber Eats Japan の市場シェア及び企業価値を高めた後に、Uber Eats Japan ごと他社に売却するなんていう大胆なシナリオもあるかもしれませんね。
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５．menu（メニュー）
日本でのみフードデリバリー事業を展開するmenu株式会社は、日本市場シェア第3位といわれています。
menu（メニュー）とKDDI株式会社は、2021年6月1日、日本の飲食業界の活性化を推進し、両社経済圏の連携により新たな価値を創出するため資本業務提携（以下 本提携）を開始しました。
KDDIは本提携により、menu（メニュー）が発行する株式の一部を取得し、持分法適用関連会社化しました。
2020年4月の提供開始から1年間で47都道府県にサービス展開し、国内60,000店舗の加盟店舗数（注1）を実現するなど事業を拡大しています。
業界3位という微妙な立場上、DiDi Foodを吸収して市場シェアを広げたいと考えていると思われますが、日本市場の首位争いをしているUber Eatsと出前館、また世界展開しているDoor DashやJust Eat Takeaway.com（JET）と比較すると、どうも勢いが弱いので、買収競争に勝てるのかどうは微妙な状況です。
６．JOKR（ジョーカー）
Forbesの記事よると、食料品や日用品をわずか15分で配達する宅配サービスの「ジョーカー（JOKR）」は、新たに2億6000万ドルを調達し、評価額を12億ドル（約1,360億円）に引き上げました。
ドイツのfoodpanda（フードパンダ）創業者であるラルフ・ウェンゼルが2021年3月に設立したジョーカーは、ニューヨークに本拠を置き、同年4月にヨーロッパ、北米、ラテンアメリカの一部の都市でサービスを開始しました。
同社は、2021年7月のシリーズAで1億7000万ドルを調達しました。
ジョーカーは世界15の都市に200のハブを設置し、数千種類に及ぶ食料品や日用品を保管し、配送を行っています。
今後は、これらの地域のより多くの都市やエリアに進出する予定といいます。
シリーズBラウンドには、GGVキャピタル、タイガーグローバル、Activant Capital、Baldton Capital、HV Capitalなど、多くの投資家が参加しました。
新たな資金は、ジョーカーが最も人気を博している米国および南米でのプレゼンスをさらに高めるために使用されるといいます。
ジョーカーは、最初に進出したいくつかの都市ですでに黒字化を果たしており、創業者のラルフ・ウェンゼルは、「当社が提供するインスタントデリバリーサービスは南米と米国で好評で、GMV（取引総額）は週あたり15％のペースで伸びている」と言っています。
ジョーカーがもしアジア進出を目指いしてるのであれば①利用者、②配達員、③加盟店、④運営、⑤アプリ、（⑥ブランド）すべてを有効活用できるので、DiDi Foodの価値を一番高く評価できるのは、JOKR（ジョーカー）のような新興のクイックコマース企業なのかもしれません。
但し、日本がクイックコマースで簡単に儲かるような市場であるならば、同じサービスを目指していたfoodpandaが撤退しないのではないかとも考えられますね。
配達員はどうなるの？
DiDi Foodが日本事業を引き継げることになったときに、買い手がみつからず、単に日本市場からの撤退となった場合（ペーパーカンパニーに売却した場合）は、配達員はDiDi Foodとは関係のない他のフードデリバリーサービスで稼働する必要があります。
- Zホールディングスグループ（LINE、ヤフー、PayPayなどの兄弟会社）
- 超高額報酬！しかも業務拡大中！
- 働く時間は自由！服装も自由！上司もなし！
1時間あたりの報酬5,000円以上が狙えるのは、いま出前館だけ！
副業の方は、高ブーストの時だけ配達すればかなり割の良い副業になります。
専業の方であれば、年商800万円を超えることは比較的簡単です。
このような非常に良い環境ですので、ご参加が早ければ早いほどお得です。是非お早目にご登録ください。
配達員の紹介コード一覧
フードデリバリーはUber Eats 、出前館、DiDi Food（ディディフード）、Wolt（ウォルト）、menu（メニュー）などたくさんあり、複数登録すると、単にバックアップができるだけでなく、次の３つの大きなメリットがあるので、簡単にご紹介いたします。
❶ 新規登録キャンペーンの恩恵がそれぞれの会社から受けられる。
ご存じの通り、現在はフードデリバリー各社で激しいシェア争いをしています。
特に配達パートナーの確保は重要な課題で、紹介キャンペーン、特別インセンティブ等を使って配達パートナーの確保にチカラをいれています。
この「紹介キャンペーンバブル」ともいえる状況はいつ終わってもおかしくありませんので、早目に恩恵を受けておくことをおすすめします。
❷ 有利なインセンティブを選択できる。
配達パートナーへのインセンティブは、各社で異なりますので、複数登録していることにより、その時期の有利なインセンティブを選択できるという大きなメリットがあります。
テレビCMやSNSでの宣伝も売上に影響します。複数登録していると、そのときに一番有利なキャンペーンを行っているプラットフォームを選ぶことができます。
最近では、出前館が2.0倍ブーストを行ったのが話題となっています。
Uber Eats が1件の配達で400円前後得られるところ、出前館は時間限定ですが（基本報酬）715円 × 2.0倍ブーストで、1件あたり1,430円稼げることがあります。さらにスタートダッシュキャンペーンで30%増額されていますので、1件あたり1,640円の報酬が得られます。このとき1時間に4件配達したとしたら、6,560円/時の稼ぎとなります。
これは出前館に登録していなかったら逃してしまうチャンスです。
❸ 紹介報酬のチャンスが広がる。
世間では、配達員の収入は「配達報酬」だけと思われているかもしれませんが、これは誤りです。
配達員には大きく２つ、「①配達報酬」と「②紹介報酬」の収入チャンスがあります。
複数登録しておくと、この「②紹介報酬」のチャンスが大きく広がります。
例えば、東京のUber Eats 配達パートナーがご家族・ご友人をご招待したら、2021年12月現在、Uber Eats から35,000円程度の紹介報酬が得られます。
ここでさらにWolt にも招待し、その招待されたご家族・ご友人が所定の条件を満たしたら、お一人につきWolt から10,000円の紹介報酬が貰えますので、Uber Eats とWolt の2社だけでも合計45,000円/人の報酬が得られる状態になります。
この状態を大きなメリットと捉えるか、無視してしまうかで、年収に大きな影響がでると思います。
LINEで友達追加していただければ、すぐに招待メッセージ（フードデリバリー各社の招待コード）をお送りいたします。
「登録する前に招待された」という証拠が残りますので、是非LINEのお友達登録をお願いします。
タダメシクーポン
フードデリバリーの食事割引クーポンは以下の記事にまとめてありますので、是非ご覧ください。
タダ乗りクーポン
タクシーの割引クーポンについては、以下の記事にまとめてありますので、是非ご覧ください。
以上となります。今後の業界再編には目が離せませんね。
最後までお読みくださってありがとうございました。